ド素人が経済について1から勉強してみた。(その1)

経済 俺メモ

色々なサイトを見て調べてみて分かったことを纏めてみました。
とりあえず基本的な用語について。集中力無いから疲れたよ・・・。_:(´ `」 ∠):_

認識違いがあれば、ゴリゴリと指摘をお願いします。
時間を見付けて都度都度修正しますので。是非、お願いします！(｀･ω･´)ゞ

GDPとは

Gross(合計) Domestic(国内) Product(生産物)の略語で、日本語では国内総生産と呼ばれる。 一定期間(一般的には１年間)に国内に産み出されたモノやサービスの付加価値の合計。
最終的にできあがった生産物をすべて金額で評価して合計し、中間投入額 (原材料、光熱燃料、間接費等) を控除したものがGDP。
つまり、簡単に言うと売上額から経費を引いたもの(＝利益)の国内合計。
この利益のことを「付加価値」と呼んでいる。

GDPは、国内市場で取引されたものを対象としているため、無償の家事労働やボランティアは含まれない。 また、国内企業が海外市場で取引したものも含まれない。

GDPの構成要素：

Y(GDP)＝C(消費) + I(投資) + G(政府支出) + NX(純輸出)

Y：何故に「Y」？1年間のGDPだからYear GDPなのかな？
C：Consumption(消費)
I：Investment(投資)
G：Government expenditure(政府支出)
NX:Net Export(網じゃなくて「正味の」という意味のNet のExport(輸出))
※全然関係ないけど「ネットプライス」って「ネット上での価格」って意味じゃなくて「a net price」で「正価(定価)」って意味だったのね。(^^;

消費：

家計による支出。 食品や書籍といった有形の消費はもちろん、エステや散髪といった無形のサービス、洗濯機や冷蔵庫、車やバイクといった耐久財も消費と見なされる。
※一見消費である新築住宅の購入に関しては消費ではなく、(将来的な利益を産む可能性があるので)慣習的に投資に分類される。
だったら、教育も投資じゃないかと思うのだが、一応「消費」という分類にされている。

投資：

より多くの財やサービスの生産のために使われる財の購入。
企業や個人が行う設備投資や在庫、建物の購入など。
※生産はしたが市場取引されていないもの(在庫)は、生産者が将来の発注ために「自ら材料を購入して投資した」ものとして扱われる。
・・・らしい。ｗ
って、じゃあ農家とかどうなんの？放っておいたら腐って無くなるから在庫じゃない扱いなのかな？

政府支出：

国、地方問わず自治体が行う財やサービスへの支出。
「公務員への給与支払い」や「道路工事などの公共事業への支出」など。

  • ちなみに「移転支出(振替支出とも呼ばれる)：財やサービスとの交換を伴わない支出」というものもある。 例)生活保護費、雇用保険、年金、補助金、公務員の退職金等のことで、財やサービスを「政府が得ない」にもかかわらず、支出が行われている場合がこれにあたる。 ※つまり、金を出した政府がサービス受け取っていないので、移転支出は政府支出としては扱われない！

お？っていうこは、社会保障分野の支出は政府支出ではないってことだよな？
国を維持していくのに必要な経費ってことになるのか？

純輸出：

貿易収支ともいい、自国の財を他国が購入した額(輸出)から、他国の財を自国が購入した額(輸入)を差し引いたもの。

貿易黒字が増えると、相手国から受け取る外貨が増えるが、外貨は国内でそのまま使えないので外貨を売って円を買うことになる。
すると、円を買う人が増えることになり円の価値が上がる(円高になる)傾向がある。
貿易赤字は、その逆のことが起こっていて、他国が円を売って自国通貨を買うので円安になる傾向がある。

GDPが増加するときは次の二つのいずれかが起きている。(GDPの減少はその逆)

  • その経済における財やサービスの生産量が増加している
    →単価は変わらないが量が増えて、全体として利益が増える
  • その経済における財やサービスの価格が上昇している
    →量は増えないが単価が上がって、全体として利益が増える

名目GDP：

GDPをその時の市場価格(物価の変動を含んだ額)で評価したもの。 単純にその時点での利益額を合計したもの。
　→金額基準で考えられているのが名目GDP。

実質GDP：

名目GDPから物価の変動による影響を差し引いたもの。 つまり、材料費等の値段が上がって、商品原価が増えたために価格が上がった(物価上昇した)場合、原価の上昇分を除外した額で計算する。
※イメージし辛いのだが「物価変動を反映しない＝基準となる年(一般的には去年)の価格で計算する」ということなので、物価が下落した場合は、下落分を無かった事にして計算する。
　→数量基準で考えられているのが実質GDP。
　→何故かは不明だが、学者や政府(その情報を伝える報道機関)は実質GDPを重視する。

経済成長率：

国内総生産(GDP)などで測った国内の経済規模が一定期間に変化した率。 去年に比べてどのくらい実質GDPが増加(減少)したの？ってのを表している。

時価評価の名目GDPを用いた名目経済成長率と物価変動の影響を除いた実質GDPを用いた実質経済成長率があり、景気あるいはマクロ経済の最も重要な指標。
単に経済成長率という場合は「実質経済成長率」を指すことが多い。

経済成長率などから日本の経済発展過程を、以下などに分けることもある。

  • 戦後10年の「復興期」
  • 2桁成長を続けた1960年代の「高度成長期」
  • 石油危機以降70年代後半からの「安定成長期」
  • バブル崩壊後の「長期低迷期」

なるほど、分からん。ｗｗｗ

式で表すと以下になる。
経済成長率(%)=(当期実質GDP - 前期実質GDP)÷前期実質GDP×100
　→一定期間は、普通１年間を指しているので「今年と去年の実質GDPの差を去年の実質GDPを基準にして100を掛けて％化したもの」ということ。 　　

分かり辛えぇぇぇ原因

さて、ここで問題があるのだが、我々国民としてみれば、物価の変動を含んでいる「名目GDP」の方がより生活に即しているというか、イメージし易いのではないだろうか。
何故なら、街での価格を元にしている生産量なので、なんとなくスーパーなんかで見掛けた値段をベースにして想像出来るから。

「実質GDP」は、生産した数が基準(本当か？)なので、とりあえず工場とかで沢山作っておけば「経済成長率はプラス」と言えてしまうのだ。
つまり「経済成長率がプラス」だったとしても、国民の消費が増えて生産が増えたとは一概には言えないのである。

何故実質GDPを使うの？

なのに何故、実質GDPを基準にするのかというと、
「経済＝社会が生産活動を調整するシステム、あるいはその生産活動」
と規定されており、
「経済成長＝経済的な能力の伸びを示す概念」
とされている。

「経済」とは、モノを得るために支払う対価(最近だと大体お金)の循環によって成り立っているものだし、
「価格」は、「需要(支払い可能な対価を基準とした欲しいという欲望)」と「供給(財やサービスを提供しようとする活動)」のバランスで成り立っている。

  • そもそも「支払い可能な対価の量」は、人によって違うし、「供給」を行うための生産には原材料が必要で、原材料にも「価格」があって、そのまた原材料を生産するために(以下略
    とかになっちゃうし、価格ってその時で変わるやん。ぶっちゃけそんなのを基準に考えるの面倒くさくね？
  • どうせ買う人が居なかったら、モノ作っても売れないんだから「市場で取引」自体がされないのにガンガン作り続けて在庫増やさないっしょ。結果的に生産活動収縮して大きくブレないべ。
  • っていうか「市場で取引」されないんだったら、そもそも経済的には「無いのと一緒じゃね？」 じゃあもう「モノやサービスを供給した実績の数」基準で考えれば良いんじゃね

的な感じで落ち着いたんでは無いかと勝手に妄想してます。ｗ

でもね。
とは言え、国民としては、やっぱ直接財布に響く物価は気になる訳でして・・・。

と思ってたら、総務省統計局が「物価上昇率」っていう統計を取ってくれてますので、興味のある方は、そちらをご覧ください。
統計問題とかあったけどな・・・。( ﾟ∀ﾟ)･∵. ﾌﾞﾊｯ!!

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参考サイト：

GDP(名目/実質)とは何と違いや意味、経済成長率の計算を知る – landgather
今さら聞けない　名目GDPと実質GDPの違いとは何か | マネー | おすすめコラム | 大和ネクスト銀行
GDPの構成要素 | 経営を学ぶ～経営学・MBA・起業～